iDeCoを始めるなら慎重に

みなさま、こんにちは。DSKです。

お客様から「iDeCoってどうなんですか?」と聞かれることがよくあります。

節税効果などメリットも説明した上で「あまりおすすめしない」と答えました。

iDeCoに限らずですが、デメリットも踏まえて慎重に検討する必要があります。

と言うことで、本日のテーマは【iDeCoを始めるなら慎重に】です。

iDeCoは税制優遇のメリットがある

将来の老後資金に対して「年金だけでは足りない」と言うニュースが出てから、iDeCoを開設する人が多くなりました。

iDeCoには入り口・途中・出口の3つで税金の優遇処置があります。

入り口は掛け金分の所得控除、途中は利益の非課税、出口は退職控除や年金控除です。

これらのことから検討している人も多いと思います。

確かに税制の優遇は大きなメリットです。

ですが節税にばかり気を取られて、焦って行動しない様に気をつけましょう。

iDeCoは60才まで引き出せない

iDeCoのデメリットに、60才まで引き出せないと言うものがあります。

また、期間が10年に満たない場合には60才になっても解約できないので、50代などは特に注意が必要です。

60才まで引き出せないと言うことは、著しく流動性が低くなるので、その分リスクも上がります。

まず、急な資金が必要になった場合でもiDeCoから引き出してくることが出来ません。

さらに加入が10年未満だと引き出し年齢が遅くなります。

60才で考えていると数年分ですが、計算が狂うかもしれません。

そして20代から始めると、40年近くを縛られる事になります。

今は変化の時代です。

社会がどう変わるか分からないのに40年縛りは長すぎます。

このデメリットはとても大きいでしょう。

最低額だと維持管理費が高い

ならば最低額の月5000円で運用して様子見しようと考える人もいると思います。

ですがその場合、毎月の手数料がネックになります。

iDeCoの維持管理には事務手数料、資産管理手数料、信託報酬、運用管理手数料がかかります。

信託報酬はiDeCoに限らずかかりますし、運用管理手数料は0円のところも増えてきたので無視するとしても、事務手数料は年間1260円、資産管理手数料は792円から酷いものは7000円ほどかかり、最低でも年間2052円かかります。

仮に最低の月5000円を積み立てると年間60000円なので、年間維持費で年間3.4%取られる事になります。

この様に、iDeCoは節税効果が期待できると同時に、注意するべきところもあります。

将来まで見越して、開設の有無や金額を判断していきましょう。

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